2021/04/20

メールリンク型決済とは、ユーザーにメールやSNSで案内したURLまたはQRコードを通じて、簡単にオンラインで決済できるサービスです。Webサイトを構築しなくてもオンライン決済を導入できるため、これまでの現金決済からクレジットカードなどのキャッシュレス決済に移行したい場合に役立ちます。

本記事では、メールリンク型決済の特長に触れながら、導入するメリットを解説。実際に活用できるシーンや選び方も紹介します。

この記事の目次

• メールリンク型決済のメリット
• メールリンク型決済はこんなケースでおすすめ
• メールリンク型決済サービスを導入する際のポイント
• DGフィナンシャルテクノロジーが提供するメールリンク機能の特長

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メールリンク型決済は、事業者が手軽かつ高セキュリティでオンライン決済を導入できる点が魅力です。ここでは主なメリットを3つに分けて紹介します。

メールリンク決済サービスは、導入するにあたって自社Webサイトを持っていない場合でも利用でき、新たにWebサイトを構築する必要もありません。複雑なシステムの構築や改修が不要なので、スピーディに利用開始できます。

メールリンク決済サービスは、利用者がメールに記載されたURLをクリックすると、決済代行会社の決済画面に直接遷移して決済できるという仕組みです。また、決済用URLをコピーすれば、メールだけでなく、SNSのメッセージなどでも決済画面を案内できます。

決済代行会社によっては決済サービスの管理画面に決済画面にリンクするQRコードを表示する機能を搭載している場合もあります。事業者はこのQRコードをサービス申込書などに掲載し、お客様がスマートフォンで読み取り決済してもらうことも可能です。

このように、メールリンク型決済はWebサイトを持っていない事業者でもオンライン決済を利用できるのが大きな特長です。

さまざまな決済手段を一括で導入できる点もメリットです。DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT、旧ベリトランス）のメールリンク型決済サービスでは、インターネットで購入する際の決済手段として約70％のシェアで利用されているクレジットカード決済をはじめ、コンビニ決済、銀行決済、電子マネー決済にも対応しており、幅広い顧客のニーズに対応できます。

ただし、メールリンク型決済サービスを提供している決済サービス各社によって対応している決済手段は異なるため、導入前に確認が必要です。

出典：総務省『平成30年　通信利用動向調査報告書（世帯編）』

高いセキュリティを確保できる点もメリットです。

オンライン決済で主要な決済手段はクレジットカードですが、セキュリティを確保するためにクレジット取引セキュリティ対策協議会が『クレジットカード・セキュリティガイドライン』という指針を定めています。これは、安全安心なクレジットカードの利用環境の整備を進めるために、クレジットカード会社や加盟店などのセキュリティ対策やその取組事項を取りまとめ、全ての加盟店に対応を求めているものです。

このガイドラインの中で重要項目の一つにクレジットカード情報の非保持化があります。これはカード情報を自社システムに保存、処理、通過させないことで安全性を高める仕組みです。

カード情報の非保持化に対応した決済代行会社のメールリンク型決済なら高いセキュリティを確保できるため、事業者は利用者に対して安全性をアピールできます。

出典：クレジット取引セキュリティ対策協議会『クレジットカード・セキュリティガイドライン』

メールリンク型決済サービスは具体的にどのようなシーンで役立つのでしょうか。ここでは4つのケースを紹介します。

メールリンク型決済は月次代金の回収業務を効率化したいケースでも利用可能です。例えば、スポーツクラブ、スポーツジム、ファンクラブ、レンタルオフィス、塾、習い事、会計事務所などにおいて月謝や顧問料といった代金を決済する際に役立ちます。

従来は対面での現金決済がメインであった事業者でも、決済端末を導入することなくクレジットカードなどによるオンライン決済を導入できます。新たにWebサイトを構築したり、既存のWebサイトに改修を加えたりする必要もありません。

金額を変更したり追加費用を請求したりする場合も、その都度メールを送るだけで済みます。月次費用はもちろん、教材費や用品購入代といった単発で発生する決済シーンにも対応可能です。

Webサイトに決済機能を加えることやセキュリティ対応することが難しいケースにも便利です。

例えば、通信販売やカタログ販売などで、コールセンターでの電話注文がメインという場合でも、メールリンク型決済を導入することで手軽にオンライン決済ができるようになります。事業者側は、顧客のメールアドレスと氏名さえ取得すれば支払いの案内が可能です。

メールリンク型決済は事業者側で自由に請求金額を設定できるため、デジタルコンテンツ販売やeラーニングサービス利用料などの決済にもおすすめできます。

また、セキュリティの観点から自社のサイトに決済機能を搭載することに抵抗がある事業者も、メールリンク型決済サービスでは顧客はURLから決済代行会社の決済画面に移動するため、カード情報が事業者のサイトを通過せず、セキュリティリスクを低減することができます。

決済金額を柔軟に設定したい場合も役立ちます。例えば、仕入れ量や時価によって商品価格が変動する場合や、利用状況に応じて料金が変わる場合といった、予約や見積もり後に金額が確定するようなビジネスにも対応可能です。具体的には、引っ越しや、弁護士報酬、旅行会社、セミナー、オンライン診療、工事費用の決済などに適しています。

実店舗でオンライン接客や販売を行いたい場合にも便利です。

例えば、ビデオ通話やインスタグラムをはじめとするSNSなどでオンライン接客した後、商品の購入を希望するお客様にメールやSNSのダイレクトメッセージで決済用のURLを送付することで支払いの案内ができます。

コロナ禍によって外出を控える動きが広がる中でも、事業者は消費者との接点を維持でき、店舗以外のチャネルにおいても売上を獲得することが可能です。一方、消費者は店舗に足を運ばなくてもオンライン上でショップスタッフと相談しながら商品を検討できるというメリットがあります。

なお、ルミネ新宿では12月1日よりDGフィナンシャルテクノロジー（DGFT、旧ベリトランス）のメールリンク機能を上記のように活用し、「ルミネカードWEB決済サービス」が開始され、ルミネ新宿の90店舗でメールリンク決済サービスが利用可能です。購入者がルミネカードを利用して商品を購入することで、実店舗と同様に5％割引の特典が受けられます。

メールリンク決済サービスにはさまざまな種類があり、事業者様が導入する際は選び方を意識することが大切です。ここでは2つのポイントを紹介します。

キャッシュレス決済の普及は加速しており、2018年の民間最終消費支出に占めるキャッシュレス決済比率は24.1％でした。そのうち9割をクレジットカードが占めている状況です。

出典：一般社団法人キャッシュレス推進協議会『キャッシュレス・ロードマップ 2020』

家計消費調査からみたキャッシュレス決済比率も、クレジットカードが最も高くなっています。全決済手段に占める割合は29.9％と、現金決済の37.8％に迫る勢いです。インターネットで購入・取引する場合の決済方法でも、2018年時点でクレジットカードは70.8％と最多で、これは2016年の63.0％からさらに増加しています。一方、コンビニ決済（40.8％）や銀行・ATM決済（26.1％）も、幅広く利用されている状況です。

出典：総務省『平成30年　通信利用動向調査報告書（世帯編）』

事業者としては顧客のニーズに対応するために、多様な決済手段を揃えておく必要があります。その点、メールリンク型決済サービスはさまざまな決済手段に対応したい場合にも便利です。

ただし、メールリンク型決済サービスを提供する会社によっては、クレジットカードしか使えないケースもあります。そのため、複数の決済代行会社を比較した上で、自社のビジネスモデルや顧客のニーズに合った決済方法に対応しているサービスを導入することが大切です。

メールリンク型決済をはじめ、決済サービスを利用する際には決済手数料がかかります。今までサービスや商品の代金を現金で回収してきた事業者が導入する際は、導入費用よりも期待される効果の方が上回るかどうか検討することが大事です。

ここでいう期待される効果とは、現金の集金や管理にかかる時間や人件費の削減効果や、スタッフが現金で代金を回収する際の回収漏れや計数ミスの軽減効果を指します。

DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT、旧ベリトランス）が提供するメールリンク決済サービスでは、事業者様がDGフィナンシャルテクノロジーの管理画面にアクセスすれば決済画面にリンクするURLをお客様にメール送信でき、お支払いを案内できます。

Webサイトや決済端末が不要なので、初期費用を抑えてオンライン決済を導入することが可能。新宿ルミネのオンライン接客での導入事例もあります。

決済に関わる処理は全て管理画面から操作・確認いただけるため、システム連携が不要で、簡易かつスピーディーに主要決済手段を導入可能。DGフィナンシャルテクノロジーのメールリンク機能は、クレジットカード決済の他、コンビニ決済、銀行決済、電子マネー決済の4つの決済手段に対応しています。

また、DGフィナンシャルテクノロジーの管理画面には、決済画面にリンクするQRコードも表示しており、サービス申込書にQRコードを掲載して支払いを案内することも可能です。

決済データを登録する際は、管理画面で決済手段、有効期限、メールアドレスや取引IDなど、お支払いに必要な項目を数点登録するのみです。

メールの「送信者名」「メール文面」「表示内容」は、事業者様でカスタマイズ可能です。決済画面にも、事業者様のロゴの表示や、英語・中国語の表示にも対応しており、事業者様のサービス内容や企業トーンに合わせてサービスを提供いただけます。

手軽にオンライン決済を導入したい事業者様はぜひお問い合わせください。