『BuySmartJapan』とは、事業者様が展開する日本のECサイトに簡単なコードを加えるだけで、海外消費者向けの販売が可能になる、DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT、旧ベリトランス）の子会社ナビプラスが提供する購入発送代行サービスです。（2019年8月に株式会社ナビバードに事業移管）

導入イメージについては、『BuySmartJapan』を導入されたハンズネット様のブログで詳しくご紹介いただいているので、興味があれば、ぜひご覧になってみてください。

今回は、この『BuySmartJapan』を利用した海外消費者の決済方法を国別にご紹介します。

「PayPal」が９割のシェアを占めています。

米国発のID決済サービスということもあり、米国消費者の認知度・アカウント保有率の高さがうかがえる結果です。

「Alipay」「銀聯」の２決済で９割のシェア。

オンライン決済サービスという属性上、 Alipayのシェアが若干高めとなっていますが、中国本土の消費者を対象とするのであれば、両決済の導入をおすすめします。

同じ中国ながら、本土で9割のシェアを占めた「Alipay」「銀聯」は１割強のみ。

PayPalが８割のシェアを占めました。

台湾内 EC決済の場合、日本と同様、コンビニ支払いや代引きなど現金系決済手段が一定シェアを持っているのですが、越境ECの場合、カード決済が８割強のシェアを占めました。

米国以外は中華圏ながら、各国・地域の消費者が選択する決済手段には大きな違いが見られました。

PayPalが実施した越境ECに関するグローバル調査では、越境EC利用者が決済選択時に最優先する判断基準は「安心な決済手段かどうか」との結果も提示されています。
各国の消費者が望む決済手段を提供することが、越境ECでの売上獲得に繋がります。
ぜひご参考にしてみてください。