【新時代のスタンダード】モバイルオーダーとは?代表サービスや導入方法

2020/07/29

【新時代のスタンダード】モバイルオーダーとは?代表サービスや導入方法
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モバイルオーダーとは、店舗の商品をスマートフォンやタブレットから事前に注文できるサービスです。顧客はアプリなどで商品や受け取り方法を選択し、決済を完了します。導入方法は、店舗独自のシステムを開発する方法と、既存プラットフォームを利用する方法の2種類があります。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う生活スタイルの変化により、接触を避ける購買方法やテイクアウトへの需要が高まっており、モバイルオーダーの存在感も大きくなっています。

2020年4月の外食売上高は前年同月比40%減で、ファストフードのみでも15%減だった一方、マクドナルドは6.7%増、モスバーガーは2%増、ケンタッキーフライドチキンは20.6%増と健闘しました。いずれもテイクアウトやモバイルオーダーに注力していたことが功を奏したと見られています。

モバイルオーダーは、キャッシュレス決済が拡大し、感染症対策が求められる今だからこそさまざまな効果を発揮します。

顧客満足度の向上

モバイルオーダーは、これまでにないスムーズな購買体験を提供することが可能で、顧客満足度のアップが見込まれます。モバイルオーダーでは、顧客は自分のペースでじっくり好みの商品を選ぶことができます。

事業者にとっては、顧客が欲しい商品を買い逃さないので、客単価向上を見込めるでしょう。また、レジに並ぶ時間や会計の手間がかからないため、来店後~商品の受け渡しまでが円滑で、アプリに登録されたアカウント情報や購買・閲覧データを活用して顧客の興味関心をフォローすることで、プッシュ通知などにより購買意欲を促す最適なレコメンデーションも可能になります。

オペレーションの効率化&省人化

モバイルオーダーはオペレーションの効率化や省人化にも役立ちます。注文はアプリで完結するため、接客時間を短縮できるほか、オーダーミスも減るでしょう。

注文から決済まで完結させられるサービスを導入すれば、現金を管理する負担が減り、会計の手間や計算ミスも防げるという点も見逃せません。また、近年普及が拡大しているキャッシュレス決済との相性も良く、そのメリットを最大限活かせるでしょう。

感染症対策にも効果的

注文や決済がアプリで完結するため、店舗での接客や現金の受け渡しなどの接触が減り、感染症対策としても有効です。また、レジの混雑緩和やスタッフの省人化ができ、「三密」の解消にもつながります。モバイルオーダーとテイクアウト、またはデリバリー(置き配)などを組み合わせることで従来よりもはるかに感染リスクを下げることが可能です。

DGフィナンシャルテクノロジーの決済サービスについて詳しく知りたい方はこちら

ここではモバイルオーダーの導入例として自前のシステムを構築した2社を紹介します。自社の専用サイトやアプリを開発すれば、POSシステム・顧客管理システムとの連携なども柔軟にカスタマイズ可能です。

ただし、自社で全てのシステムを開発することになり開発コストは膨らむため、多くの店舗を抱える大規模な事業者に向いています。

マクドナルドモバイルオーダー

マクドナルドは公式アプリからモバイルオーダーを受け付けており、全国約2,700店舗で利用可能です(2020年3月時点)。商品受け取り先の店舗選択や注文、決済までアプリ上で完結できます。決済方法はクレジットカードとLINE Payに対応しています。

注文完了後、店舗の近くに到着してからボタンをタップして決済する、という二段構えの設計でオペレーションミスを軽減しているのが特徴です。

マクドナルドモバイルオーダー

スターバックス Mobile Order & Pay

スターバックスも公式アプリでモバイルオーダーを受け付けています。2020年5月時点で東京、愛知、大阪の国内350店舗以上に導入されており、利用可能な店舗が順次拡大しています。

顧客は注文や決済をアプリで済ませた後、受け取り目安時間に来店してピックアップするだけなので手軽に利用できます。支払いはプリペイド式の「スターバックスカード」のみで、WEB登録と事前チャージが必須です。チャージ方法はクレジットカードか、店頭での現金支払いです。なお、注文できるメニューやカスタマイズには制限があります。

ニューヨークではモバイルオーダーのピックアップ専門店がオープンするなど、モバイルオーダー経由の売上比率は高まっているようです。今後、日本でもさらなる利用拡大が期待されます。

スターバックス Mobile Order&Pay

モバイルオーダーを導入するにあたって、自社でアプリやシステムを開発する方法はカスタマイズ性が高いものの、コストがかかるのがデメリットです。既存のプラットフォームを利用すれば安価かつスピーディに導入できます。ここでは2つのサービスを紹介します。

o:der

「o:der」は、Showcase Gig社が運営するモバイルオーダープラットフォームです。テイクアウト、デリバリー向けの「O:der To Go(オーダー トゥーゴー)」と、店内飲食でセルフオーダーに対応できる「O:der Table(オーダーテーブル)」、自立型セルフ注文端末を設置する「O:der Kiosk(オーダー キオスク)」の3つを提供しています。

受け取り時間指定やスタンプカードといった便利な機能も備わっており、顧客満足度向上にも役立つ完成度の高いサービスです。

o:der

menu

「menu」は、menu株式会社が提供するモバイルオーダーサービスです。主にテイクアウト向けですが、東京23区内はデリバリーにも対応しています。

テイクアウトのみの場合、2022年3月まで初期設定費、サービス利用料、カード手数料がすべて無料です。申し込みから1週間程度で利用開始できますが、2020年6月時点では申し込みが殺到しており、タブレット端末の手配に時間がかかっているようです。

自前の端末がある場合は、アプリをダウンロードするだけで使えるため、スピーディに導入できます。

menu

モバイルオーダーを導入する際は、まず自社のビジネスモデルや顧客に合った決済手段に対応しているかどうかをチェックしましょう。

ターゲット層の年代や性別で決済手段の利用傾向は異なるため、システム導入時はターゲットに合わせた決済手段を選別することが大切です。
現状、オンラインで最も多く利用されている決済手段はクレジットカードです。そのほかにも、外食利用率やスマートフォン利用率の高い若年層向けとしてQRコード・バーコード決済を用意しておくとよいでしょう。

■インターネットで購入する際の決済手段
インターネットで購入する際の決済手段

出典:総務省『平成29年通信利用動向調査報告書(世帯編)』

DGフィナンシャルテクノロジー(旧:ベリトランス)では、モバイルオーダーに適した各種決済手段も取りそろえているので、顧客の買い逃しによる機会損失を防ぐことが可能です。

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次に、既存のPOSシステムや顧客管理・決済システムと連携できるかどうかも確認しましょう。モバイルオーダーシステムのメリットを最大限活用するためには、データの連携や活用が重要です。

自社でシステム開発するのはコストがかかりますが、プラットフォーム型サービスを利用すれば安価かつ手軽に導入できます。導入を検討する際は、上記のような観点から自社に合ったサービスを選定しましょう。

モバイルオーダーは、アメリカではここ数年で急速に拡がっています。米スターバックスは、モバイルオーダーシステムの導入により、売上増加や顧客満足度向上といった手応えを得ているようです。

新型コロナウイルスの影響もあり、今後は日本でもモバイルオーダーの市場規模が拡大することが予想されます。自社の課題や顧客ニーズを把握した上で、最適なモバイルオーダーシステムを導入しましょう。

      
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