2021/05/07

この記事の目次

• オンライン診療のメリット
• オンライン診療で利用できる支払い方法
• オンライン診療の決済方法は患者・医療機関双方にとっての利便性を考えて選ぼう
• 手軽にオンライン決済を導入するなら「メールリンク型決済」がおすすめ

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オンライン診療とは、スマートフォンやタブレット、PCといった情報通信端末のビデオ通話機能を用いて、遠隔で診療を行う方法です。

オンライン診療では患者が病院に来なくとも診療ができるため、院内の混雑緩和につながり、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）やインフルエンザといった感染症の院内感染のリスクを抑えることができます。また、オンライン診療は予約制であることが多く、診察スケジュールの管理がしやすい点もメリットです。さらに、患者が通院する負担を軽減できるため継続受診率の向上が見込めることや、在宅診療に効率的に対応できるという利点もあります。

患者としても、来院の手間や負担を軽減できることや、待ち時間のストレスがなくなり利便性が向上するといったメリットがあり、病院への満足度の向上が期待できるのです。

2018年3月、厚生労働省は「オンライン診療の適切な実施に関する指針」というガイドラインを発表し、オンライン診療の安全性・効率性・有用性を確保するために医療機関が順守すべき理念やきまりを示しました。この指針が発表されたことで、国内でオンライン診療が本格的にスタートしたといえるでしょう。

2020年12月時点では、オンライン診療はまだ普及段階でありルールも整備中です。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて患者からのニーズが高まっていることと、2020年4月に厚生労働省がオンライン診療の実施要件を時限的に緩和したことにより、医療機関でオンライン診療の導入を検討するケースが増えているのです。

この時限的措置においては、医師がオンライン診療でも診断や処方が医学的に可能だと判断した場合は、初診から対面診療をしなくてもよいということになっています。電話や情報通信機器による薬剤の処方・服薬指導も可能です。※麻薬及び向精神薬をはじめとする特定の薬を除く。

さらに、本来必須となる厚生労働省が実施する研修を事前に受講しなくてもオンライン診療を提供できます。（その後もオンライン診療を継続する場合は2021年3月末までに研修の受講が必要）

出典：

厚生労働省医政局医事課『新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通信機器を用いた診療等の 時限的・特例的な取扱いに関する留意事項等について』

厚生労働省『医療機関が電話やオンラインによる診療を行う場合の手順と留意事項』

オンライン診療の支払い方法は、銀行振込、クレジットカード決済、その他電子決済などの支払方法でも対応可能と厚生労働省から示されています。医療機関がオンライン診療を実施する際は、各種決済手段に対応しておくと便利です。

オンライン診療は、電話やビデオ通話アプリを利用する方法と、オンライン診療プラットフォームを利用する方法の2つに大別されます。ここからは、具体的な決済手段について解説します。

電話やビデオ通話を利用する方法は、スマートフォンやPCがあれば気軽に導入できます。一般的に使われているツールは、LINEやSkype、ZOOMなどのビデオ通話サービスです。これらのサービスは広く普及しており患者が使い慣れていることが多いので、スムーズに診療ができます。電話やビデオ通話を利用する場合、支払い方法は以下の2パターンです。

1つ目は、次回の来院時に対面でまとめて支払うパターンです。

オンライン診療を継続する患者は、一度も来院しなくてもよいという訳ではなく、対面診療も組み合わせる必要があります。例えば保険診療の場合、3ヶ月に1回は来院して対面診療を受ける必要があります。また、オンライン診療が受けられるのは月に1回となっていますが、同月に対面診療を併せて受けることは可能です。

患者が来院したタイミングでオンライン診療分をまとめて支払ってもらう場合は、別途決済システムを導入せず、現金決済だけで対応することもできます。

2つ目は、決済サービスを導入する方法です。ここではメールリンク型決済、対面でのクレジットカード情報の登録、QRコード決済（バーコード決済）の3種類を紹介します。

メールリンク型決済とは、ユーザーにメールやSNS、チャットツールなどで案内したURLを通じて、簡単にオンラインで支払いができるサービスです。Webサイトや決済端末がなくても導入できるという特長があります。

すでにホームページなどでオンライン予約システムを導入している場合、予約フォームから入力してもらった患者のメールアドレス宛てに決済用URLを送信すれば決済まで完結できるため手軽です。Webサイトに新たに決済機能を実装したり、決済サービスと連携するための開発を加えたりする必要はありません。

メールリンク型決済で利用できる決済手段はサービス提供会社によって異なりますが、利用率の高いクレジットカードはもちろん、コンビニ決済、銀行決済、電子マネー決済といった複数の決済手段をまとめて導入できるサービスもあります。

厚生労働省が2020年4月にオンライン診療の時限的・特例的な取り扱い指針を発表したことを受けて、QRコード決済サービス「PayPay」は特例措置の期間中にオンライン診療向けサービスを提供しています。

このサービスでは、医療機関が表示したQRコードを患者のスマートフォンやタブレットでスキャンする「読み取り支払い（ユーザースキャン）方式」が利用可能です。支払い方法は2種類あります。1つ目は、ビデオ通話中に病院側がQRコードのステッカーを提示して患者が読み取る方法、2つ目はメールやオンライン診療のツールといった患者とのコミュニケーションツールにQRコードを提示し、患者がQRコードをスクリーンショットした後、PayPayのアプリでスキャンして支払う方法です。

導入のために新たに開発をする必要はなく、初期費用も不要です。2021年9月30日までは決済システムの利用料も無料とされています。ただし、2020年4月1日以降、年商10億円以上の法人が新たに加盟店になる場合は有料です。

現在、予約・診療・問診・決済・患者管理といった機能を搭載したオンライン診療プラットフォームが複数登場しています。選択できる決済方法はプラットフォームによって異なるので、確認が必要です。

こうしたプラットフォームを利用する場合は、一般的に初期費用、システム利用料、決済手数料などがかかります。

	ポケットドクター	CLINICS オンライン診療	LINEドクター	CURON （クロン）
運営会社	MRT株式会社×株式会社オプティム	株式会社メドレー	LINEヘルスケア株式会社	株式会社MICIN(マイシン)
支払い方法	クレジットカード	クレジットカード	・クレジットカード ・LINE Pay	・クレジットカード
初期費用	要問合せ	要問合せ	0円	0円
システム利用料	3万円/月 ※2ヶ月間の無料トライアルあり	1万円/月	0円 （BasicPlanの場合）	0円
決済手数料	要問合せ	決済額の3.45% ※サービス利用料として。決済手数料は運営会社が負担。	患者さま自己負担額の3.5%	患者さまの自己負担額の4%（事務手数料＋決済手数料）
特長	・全国１万施設との連携実績あり ・赤ペン機能や指差し機能がり、指示や症状の説明を的確に行うことができる	・累計診察回数は10万回を突破(2020年6月)	・ヘッドセット&Webカメラの郵送サービスあり(数量限定)	・導入実績4,500件以上 ・診察前の設定や操作の練習をでもモードで行うことができる

せっかくオンライン診療を導入するのであれば、来院時に現金で精算するよりもオンラインで決済ができた方が管理しやすく、患者にとっての利便性も向上します。

キャッシュレス決済方法の中で、最も利用率が高いのはクレジットカードです。主要なオンライン診療プラットフォームでも、多くはクレジットカードのみに対応しています。ただし、クレジットカード以外を希望されるケースもあるため、患者のニーズに合わせてその他の決済手段の導入も検討することが大切です。

DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT、旧ベリトランス）では、MRT株式会社と株式会社オプティムが展開するオンライン診療プラットフォーム「ポケットドクター」のクレジットカード決済システムを提供するなど、医療領域における決済のサポートにも注力しています。

メールリンク型決済は、DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT、旧ベリトランス）が提供する管理画面から決済画面にリンクするURLを患者にメールで送信・案内するだけで患者にお支払いいただける仕組みです。決済のご案内がメールで完結するので、自前のWebサイトや決済端末が不要で、初期費用を抑えて簡易かつスピーディーにオンライン決済を導入できます。

DGフィナンシャルテクノロジーのメールリンク機能は、クレジットカード決済の他、コンビニ決済、銀行決済、電子マネー決済と多くの決済手段に対応しているので、幅広い患者層に訴求できる点が特長です。

オンライン診療を実施するにあたって決済システムの導入をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。