クレジットカードのシェア徹底解説!国際ブランド・決済手段別

2021/02/08

クレジットカードのシェア徹底解説!国際ブランド・決済手段別

クレジットカードの国際ブランドとは?

クレジットカードの国際ブランドとは、VISAMasterCardなど世界中に加盟店ネットワークを持つクレジットカードのブランドを指します。国際ブランド付きのクレジットカードは、当該ブランドの加盟店であれば、さまざまな国と地域で利用可能です。

クレジットカードは、各国際ブランドや、国際ブランドと提携したイシュア(カード発行会社)が発行します。例えば、国際ブランドのひとつAmerican Expressは、同社が自らクレジットカードを発行している他に、提携しているイシュアもAmerican Expressブランドのクレジットカードを発行することが可能です。

一方、VISAMasterCardは、ブランドライセンスの提供は行っていますが、自社発行は行っていません。なお、自社発行のカードは「プロパーカード」、ライセンス発行のカードは「ライセンスカード」と区別されています。

店舗やECサイトなどの事業者がクレジットカード決済を導入する場合は、ブランドの加盟店とならなければなりません。加盟店になるには、加盟店の開拓や審査、管理を担う会社である「アクワイアラ」、または「決済代行会社(PSP)」と契約する必要があります。

アクワイアラは複数の国際ブランドを扱っていることもありますが、必ずしも自社で必要とするブランドを扱っているとは限りません。場合によっては、導入したいブランドごとにアクワイアラと契約しなければならず、多くの手間がかかってしまうことがあります。

一方、決済代行会社は複数の国際ブランドを扱っているのが一般的で、決済代行会社と契約すれば提携している全ての国際ブランドをまとめて導入できる点がメリットです。

7大国際ブランドクレジットカードの世界シェア

事業者がクレジットカードを導入する際は、主要な国際ブランドの世界シェアを知っておくことが大切です。シェアの大きい国際ブランドを選ぶと多くの顧客に対応できるため、売上の取りこぼしの軽減につながります。

特に、海外の顧客を多く抱えている事業者の場合は、ターゲットとなる国でどの国際ブランドのシェアが高いのかを知ることも不可欠です。

ここではクレジットカードの7大国際ブランドの世界シェアを紹介します。なお、7大国際ブランドのひとつである銀聯(Union Pay)は、中国を中心に事業展開していますが、中国では商取引について独自の規制が設けられているため、外部から正確なデータを把握できません。そのため、今回ご紹介するシェアは、銀聯を除いた数値で計算しています。

出典:VISA Inc.『Annual Report 2019』

VISA

2018年時点でVISAの決済額は約8兆5,000億米ドルでした。銀聯を除いた世界シェアは約65%とトップです。取引量は約1,880億件と、銀聯を含めても世界で最も多くのシェアを獲得しています。

VISAは1958年に初めてクレジットカードを発行し、現在では200以上の国・地域で事業を展開しています。2019年3月末時点でカード発行枚数は33.6億枚となっており、業界のリーディングカンパニーとして世界中の決済を支えている存在です。

なお、VISA自体はカードを発行していません。そのため、消費者がVISAブランドを利用するにはライセンスカードを使用することになります。

出典:VISA Inc.『グローバルでの活動 - VISAのビジネス』

MasterCard

2018年時点でMasterCardの決済額は約4兆3,000億米ドルでした。銀聯を除いた世界シェアは約33%でVISAに次ぐ二番手です。取引量は約1,030億件。銀聯も大きな取引量を誇りますが、銀聯の利用は中国に集中していることを考慮すると、中国以外ではVISAの次に高いシェアを有しているといえます。

加盟店の数も約5,290万店に上っており、これはVISAと同等です(2018年)。加盟店数が5,000万店を超える国際ブランドはMasterCardVISAのみで、3位以下を引き離しています。

MasterCardは海外旅行にも手厚いサポートを行っている点が特徴です。例えば、世界210以上の国にMasterCard対応のATMが設置されており、現金引き出しにも対応しています。訪日客などの外国人層を取り込みたい場合には便利です。

MasterCardVISAと同じくカードを自社発行していません。

出典:MasterCard『世界で最も多くの場所で使えるMasterCard』

JCB

2018年時点でJCBの決済額は約2,800億米ドルでした。銀聯を除いた世界シェアは約2%、取引量は約40億件でした。

JCBは日本唯一の国際ブランドであり、会員数は1億4,000万人以上、加盟店数は3,500万店、24の国・地域で発行されています(2020年9月末時点)。日本国内に限ると、シェアはVISAに次いで二番目という高さです。

JCBは、世界的なシェアは高くありませんが、他の国際ブランドと提携しており海外でも利用できるという特徴があります。例えば、American Expressと提携しており、オーストラリア、ニュージーランド、カナダでJCBカードが利用可能です。

また、Discoverとも提携しており、米国で加盟店相互開放を行っています。さらに、銀聯とは日中双方の利用者の利用性が向上するように提携している他、Diners Clubとも提携しているなど、グローバルに利用しやすい取り組みが行われているのです。

JCBは現金引き出しや分割・リボ払い、海外旅行時のサポートなど、利用者が困ったときほど役に立つきめ細かいサービスが充実しており、日本国内での高いシェアにつながっています。

出典:株式会社ジェーシービー『JCBの価値』

American Express(アメリカン・エキスプレス)

American Express(アメリカン・エキスプレス)の2018年の決済額は約1兆1,000億米ドルでした。銀聯を除いた世界シェアは約9%で三番手です。取引量は80億件で、VISAMasterCardとは差があるものの、JCBを上回っています。

日本国内ではVISAMasterCardJCBと比べるとあまり目にしないという印象を持たれることがありますが、JCBとパートナーシップを結んでいるため、コンビニエンスストアやタクシーなど幅広い場面で利用可能です。

American Expressは、自社発行カードとライセンスカードのどちらも提供しています。自社発行カードはいくつかのランクが用意されており、ライセンスカードは世界の航空会社やホテルと提携しているなど、ラインナップが豊富です。

また、カード会員向けに、エンターテイメント施設の貸切やプロゴルファーとの交流会といったイベントも用意されているという特徴があります。

Diners Club(ダイナースクラブ)

2019年のDiners Club(ダイナースクラブ)とDiscover(ディスカバー)を合わせた決済額は約1,720億米ドルでした。銀聯を除いた世界シェアは約1%です。取引量は30億件で、JCBに次ぐ規模となっています。

Diners Clubはアメリカ生まれの国際ブランドで、現在は米国の金融サービス大手Discover社の傘下です。200の国と地域で、会員数は1億8,900万人以上、3,500万店以上の加盟店を有しています。

日本国内では、米国国際ブランドであるDiners Clubの世界10番目のフランチャイズとして1960年に株式会社日本ダイナースクラブが設立され、日本で初めて多くの加盟店で利用できる「多目的クレジットカード」を発行した会社となりました。現在は、三井住友トラストクラブ株式会社が運営主体となっています。

出典:
Diners Club International『WELCOME TO DINERS CLUB INTERNATIONAL』
Diners Club International『ACCESS A WORLD OF OPPORTUNITIES』
三井住友トラストクラブ株式会社『会社概要/沿革』

Discover(ディスカバー)

Discover(ディスカバー)は、米国では知名度の高いブランドです。アメリカ最大のカード発行会社の一つで、ダイレクトバンキングサービスや決済サービスを提供しています。

Discoverは、Diners Clubブランドを傘下に保有している他、JCBや、銀聯(Union Pay)とも提携しており、日本国内でも利用可能な店舗が増加しています。全世界の加盟店数は4,800万、対応ATMは220万を超えます。

出典:Discover Financial Services『Investor Relations』

銀聯(Union Pay)

銀聯(Union Pay)カードは61の国と地域で発行され、発行総数は80億枚を超え世界トップです。中国での事業展開が中心ですが、中国以外でも1.3億枚近くが発行されています。

銀聯カードの加盟店は5,200万店を超え、対応可能なATMは290万台以上。世界179の国と地域でも利用可能で、2,900万店、175万台のATMが銀聯カードに対応しています。

2017年時点で、銀聯の決済ネットワークを介した決済額は約93兆9千億元(約1,630兆円)という膨大な数字でした。これは前年同期比28.8%アップという大きな伸びで、急速に普及していることが分かります。

銀聯カードは日本国内でも対応している店舗が増え、中国の顧客に対応するには不可欠な存在です。

出典:
UnionPay International Co., Ltd.『UnionPay International(銀聯国際)について』
UnionPay International Co., Ltd.『2017年の銀聯決済ネットワークを介した決済額が93兆9千億元に』

国際ブランドクレジットカードの日本におけるシェア

日本で事業展開をする上では、日本国内でのクレジットカードのシェアを知っておくことも欠かせません。

グローバル市場調査会社による2017年のレポートによると、日本人のクレジットカード利用のうち、主要国際ブランドのシェアは以下のようになっていました。

  • No.1:VISA:55%
  • No.2:JCB:30%
  • No.3:MasterCard:12%
  • No.4:American Express:2%

VISAが半分以上を占め、日本発ブランドであるJCBが続くという構図になっており、2つのブランドが大きな存在感を発揮していることが分かります。なお、Diners Clubや銀聯(Union Pay)は1%未満となっていました。

国際ブランドシェア

出典:イプソス株式会社『イプソス、「クレジットカード利用実態調査」の結果を公表』

決済手段に占めるクレジットカード決済のシェア

キャッシュレス決済の普及は加速しており、2018年の民間最終消費支出に占めるキャッシュレス決済比率は24.1%でした。うち9割がクレジットカードによるものです。

■キャッシュレス支払額と民間最終消費支出に占める比率
キャッシュレス支払額と民間最終消費支出に占める比率

出典:一般社団法人キャッシュレス推進協議会『キャッシュレス・ロードマップ 2020』

家計消費調査からみたキャッシュレス決済比率も、クレジットカードが最も高い割合となっています。全ての決済手段に占める割合は29.9%と、現金決済の37.8%に迫る勢いです。

家計消費調査からみたキャッシュレス決済比率

出典:一般社団法人キャッシュレス推進協議会『キャッシュレス・ロードマップ 2020』

インターネットで購入・取引する場合の決済方法でも、2018年時点でクレジットカードは70.8%と最多でした。これは、2016年の63.0%から大きく増加しており、決済全体におけるクレジットカードの存在感は年々高まっています。

■インターネットで購入する際の決済手段
オンラインでの各決済手段の利用割合(2018年)

出典:総務省『平成30年 通信利用動向調査報告書(世帯編)』

国際ブランドのクレジットカード決済を導入して幅広い顧客に対応しよう

日本でも早い段階から普及しているクレジットカードは、年々利用率が高まるキャッシュレス決済のスタンダードです。特にECサイトを運営している事業者にとっては、クレジットカード決済の導入は必須といえます。

事業者がクレジットカードを導入する方法は、加盟店の開拓や審査、管理を担うアクワイアラと契約する、または決済代行会社と契約するという2パターンです。

アクワイアラと契約する場合は、アクワイアラによって提供しているブランドの範囲が異なるため、それぞれのブランドに対応しているアクワイアラと契約しなければなりません。そのため、導入の手間や開発工数、導入後の管理の手間が増えるという欠点があります。

一方、決済代行会社と契約すれば、その会社が提携しているブランドをまとめて利用でき、契約の手間や工数の削減につながります。これからクレジットカード決済を導入する事業者は、決済代行会社との契約がおすすめです。

DGフィナンシャルテクノロジー(DGFT、旧ベリトランス)が提供する総合決済サービス「VeriTrans4G」のクレジットカード決済では、VISAMasterCardJCBAmerican ExpressDiners Clubといった主要国際カードブランドに対応。また、継続課金、カード情報更新(洗替)機能などの充実したオプション機能によって、スムーズな決済をサポートいたします。国際セキュリティ基準「PCI DSS」に完全準拠した万全のシステムで、情報漏洩のリスクも軽減可能です。

クレジットカードの導入をご検討中の事業者様は、ぜひDGフィナンシャルテクノロジー(DGFT、旧ベリトランス)にお問い合わせください。

お気軽にお問い合わせ・ご相談ください
決済代行、越境EC、EC総合支援サービスの導入なら決済代行専業会社のDGフィナンシャルテクノロジー(旧:ベリトランス)へ。お急ぎの場合はお電話にてご連絡ください。

受付時間 平日10:00〜16:00 03-6367-1510

  • 資料請求
  • お問い合わせ
  • 試用プログラム

【ご案内】ベリトランスはDGフィナンシャルテクノロジー(DGFT)に社名変更しました。また、グループ会社イーコンテクストの決済事業も承継し、DGFTにて提供しております。