更新日｜2025/12/10

近年、オンラインレッスンやオンラインイベントのように、オンラインで提供するようなサービスが増加しています。

オンライン事業を行うにあたって必要になるのが、オンラインでの集金の準備です。利用者の支払いニーズに対応し集金業務を効率化するには、さまざまな決済サービスがある中で最適なサービスを選ぶ必要があります。

本コラムでは、オンライン集金のメリットや主な方法を紹介した上で、選び方やおすすめの決済手段を解説します。

この記事の目次

• オンラインでの集金方法とは？
• オンライン集金に使える決済手段
• オンライン集金のメリット
• オンライン集金のデメリット
• オンライン集金を導入する4つの方法
• オンライン集金を導入するときのポイント
• まとめ
• オンライン集金を導入するならDGフィナンシャルテクノロジーにご相談ください

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「オンライン集金」とは、インターネットを介して料金を回収する仕組みです。従来の現金回収や銀行振込に代わり、クレジットカードや銀行口座振替、QRコード決済など多様なキャッシュレス手段で代金を受け取ることが可能です。

オンラインによる集金であれば、現金の手計算・手集計に比べて会計業務の手間を軽減でき、現金の計算ミスや管理ミスもなくなるので、正確性も向上します。オンラインによる集金に際して、クレジットカード決済などによって継続課金する機能も導入すれば、毎月の月謝の集金も効率化することが可能です。

オンラインで集金する場合、利用者の希望する決済手段がないとサービス離脱の要因になってしまうため、利用者顧客ニーズに合わせて幅広い決済手段に対応しておくことが大切です。

決済手段の種類は豊富ですが、オンライン決済で最も利用されるクレジットカード決済は優先的に導入したい手段と言えます。また、続いて利用されているコンビニ決済や少額のオンライン商材と親和性が高いキャリア決済、幅広い利用者顧客層が利用できる銀行振込も併せて導入を検討するとよいでしょう。

ここでは、オンラインでの集金に使える決済方法として代表的な4つの手段について解説します。

最も一般的な方法であり、即時決済が可能。ポイント還元や分割払いが可能なのも魅力です。

携帯電話会社やインターネットプロバイダなどの通信キャリアのIDとパスワードを使って支払いを行う決済サービスです。携帯電話の通信料金との合算で支払いを行います。

PayPayや楽天ペイなど、スマホアプリを使ったQRコード決済は急速に普及。矢野経済研究所の調査によると2024年度の市場規模は21兆円を超え、今後もオンライン利用の拡大が見込まれます。

公共料金や月謝などの定期支払いに適し、信頼性が高い一方で、導入手続きや利用者負担が大きい点がデメリットです。

オンライン集金は、非対面でも安全かつ効率的に代金を受け取れる仕組みであり、事業者の業務効率化や利用者の利便性向上に大きく寄与しています。以下にメリットを解説します。

請求データと決済が連携され、集金の状況を一括で管理することが可能なため、経理上の負担が軽減できます。現金による集金では支払い記録を会員情報と照会しながら確認しなければならず最新情報の確認が困難です。
オンライン集金であればリアルタイムで確認が可能です。

コード決済や後払いなど、多様な支払方法が選べることで利用者満足度が向上します。

サービス提供者側は払い忘れ等を抑止できるため安定した収益を得やすく、利用者も自動更新で利便性が高まります。

オンライン集金には多くの利点がある一方で、いくつかの課題も存在します。

まず不正利用やチャージバックのリスクがあります。番号盗用やフィッシングなどによる不正取引が発生した場合、事業者側の負担となるケースがあるため、セキュリティ対策が欠かせません。
さらに、高齢層やデジタル操作に不慣れな利用者にとっては利用のハードルが高いこともデメリットの1つです。現金主義の利用者層にとっては、操作の複雑さや不安感が利用を妨げる要因となります。
また導入や運用にあたって、手数料負担が発生することも挙げられます。特にクレジットカードやコード決済などは加盟店手数料がかかるため、薄利ビジネスでは収益を圧迫する可能性があります。

ニーズの高まりを受けて、オンラインレッスンなどの利用料請求に特化したサービスが登場しています。なお、個人間送金向けで法人では利用できなかったり、法人が利用する場合は別途費用がかかったりするケースもあるので、導入にあたっては確認が必要です。

イベントやレッスンの予約・スケジュール管理ができるサービスの中には、決済機能を搭載しているものもあります。
この機能を使えば予約の受付から受講者管理、決済までを一元管理することが可能になり、個別に別々のツールを使い分ける必要はありません。

さまざまなジャンルのレッスンや教室を登録できるポータルサイトには事前決済ができるサービスもあり、集客から予約、料金の請求までワンストップで対応できます。

予約システムは自社で用意し、それとは別に決済機能のみを導入したいなら、クレジットカード決済、銀行決済、キャリア決済、大手プラットフォーム各社のIDとパスワードのみで支払いができるID決済などオンライン決済サービスを導入する方法もあります。

オンライン決済サービスを導入するには、各決済手段を提供する会社と個別に契約するやり方もありますが、それでは契約や審査の手続き、導入時のシステム構築などが決済手段を提供する会社毎に発生するため、事業者の負担は少なくありません。

一方、決済代行会社と契約すれば、決済代行会社が提供する決済手段をまとめて利用できるだけでなく、契約や審査の手続きも一本化することで手間も減らせるのでおすすめです。

単発のイベントなら一律の料金設定で都度請求できれば事足りるケースが多いですが、オンラインレッスンなどではコマごとに料金が異なったり、オプションの追加や教材の購入時より追加で請求が発生したりする可能性もあります。そのため、オンライン集金では請求金額の変更やイレギュラーなタイミングでの請求など、柔軟な請求にも対応している決済サービスが便利です。

決済サービスを選ぶ際は、

など、自社のビジネスモデルに適した決済機能があるかどうか確認しておくことをおすすめします。

予約システムを利用するにせよ、オンライン決済サービスを導入するにせよ、決済機能の利用には初期費用・月額費用・決済手数料など費用がかかります。

想定される決済件数からどれくらいの費用が発生するのか計算して、オンライン集金の導入で得られるメリットと比較して導入すべきか検討することが大切です。なお、ここでのメリットとしては、決済手段を増やすことによる機会損失の回避や、未収リスクの低減、業務効率化などが挙げられます。

また、決済サービスを自社ECサイトに接続する場合は開発費用や工数も発生するため、決済サービスの仕様書を入手し、事前に費用や工数を見積もっておくとコストの計算がスムーズです。

オンライン集金は、請求から入金確認までを自動化でき、現金管理に比べて業務負担やミスを大幅に減らせます。 利用者もクレジットカードやキャリア決済、QRコード決済、口座振替など多様な支払い方法を選べるため、利便性が高まります。
一方で、不正利用リスクや手数料負担、デジタル操作に不慣れな層へのハードルなどのデメリットもあります。

導入時は、柔軟な請求機能や継続課金対応、コストを比較しつつ、決済代行会社を活用して手続きの一本化を図ることがおすすめです。

DGフィナンシャルテクノロジー（DGFT）では、幅広い決済手段を一括で導入できる総合決済サービス「VeriTrans4G」を提供しています。クレジットカード決済、コンビニ決済、銀行決済、電子マネー決済など主要な決済手段はもちろん、Apple PayやGoogle Payなどにも対応しているので、多様な利用者のニーズにも応えることができ、イベントやレッスンのオンライン集金にも最適です。

継続課金を行いたい場合は、クレジットカード決済のオプション機能であるカード番号保存機能を利用すれば、利用者の会員登録時に会員IDに紐づけたクレジットカード情報を利用して次月以降の課金を行うことができます。

また、自社Webサイトがなくても手軽にクレジットカード決済やコンビニ決済、銀行決済などを導入できるメールリンク型決済も提供。

決済手段、支払い有効期限、メールアドレス、取引IDなど、支払いに必要な項目を数点登録するのみで決済画面にリンクするURLが発行され、メールやSNSで利用者に送信して決済してもらう仕組みなので、決済機能が備わっていないサイトを使っている場合でも決済が可能。受講者と直接やりとりしている場合であっても、スムーズにオンライン集金に移行できます。請求ごとに決済用URLを発行し、利用者に送付することでオプションサービスや用品・教材などの費用の回収にも柔軟に対応可能です。

さらに、Web口座振替や、店頭の決済端末でクレジットカード情報を登録することで継続的に月謝の決済ができるサービスも提供しています。

オンライン集金にあたって、手軽に利便性の高い決済サービスを導入するなら、ぜひDGフィナンシャルテクノロジーにご相談ください。