会費徴収システムを選ぶポイント|おすすめはメールリンク型決済

2021/06/08

会費徴収システムを選ぶポイント|おすすめはメールリンク型決済

会費徴収システムを導入するメリット

ジムや各種スクールなどの会費の徴収方法を、会員や生徒が来店した際の現金支払いのみだと、会費を持参し忘れたや手持ちがないので次回支払いたいという要望が発生した場合に、事務作業が増えてしまうだけでなく未回収になるリスクも高まってしまいます。

会費徴収システムを導入すると、自動で月々の決済が行われるため、現金受け渡しの手間やリスクを減らすことが可能です。現金の保管やお釣りを用意する必要がなく、店頭で現金を管理する手間も不要になります。

会員にとっても、都度現金を用意する手間が減るため、満足度の向上につながるでしょう。キャッシュレス化が進む昨今では、ジムやスクールで会費を徴収する場面でのキャッシュレス決済への対応を希望する声もますます増えていくことが想定されます。

会費を徴収するシステムの構築パターン

未回収リスクや事務作業を減らす効果が期待できる会費徴収システムを構築するには主に3つのパターンがあります。ここでは順番に解説します。

1.決済画面URLを記載したメールを送信(メールリンク型決済)

メールリンク決済の流れ

メールリンク型決済とは、会員のメールアドレス宛てに、決済代行会社の支払い情報入力画面に遷移するURLを送信して、クレジットカード情報を登録してもらう方法です。

メールで決済画面のURLを送信するだけで請求が可能なため、自社のWebサイトがなくても導入でき、システム開発も不要で手軽にオンライン決済が導入可能です。メール以外にもLINEをはじめとするSNSのメッセージツールでも送信できるため顧客とやり取りしているツールからシームレスに支払いが完了する点もメリットです。

2.Webサイト上に決済画面に遷移するリンクを設置(Webリンク型決済)

Webリンク型決済の流れ

Webリンク型決済とは、自社のWebサイト上に決済代行会社の支払い情報入力画面に遷移するボタンを設置する方法です。会員は、事業者のWebサイトから決済代行会社のサイトに直接遷移してクレジットカード情報を入力します。

Webリンク型決済では、メールリンク型決済のように会員ごとにメールを送信する手間はありませんが、自社でWebサイトを用意する必要があるため、すでに自社サイトを開設している事業者におすすめの方法です。

3.端末を利用して来店時にクレジットカード情報を登録

来店時、店頭の決済端末を利用して会員にクレジットカード情報を登録してもらう方法です。初回来店時に入会手続きをした後などにその場でカード情報を登録させることで、離脱リスクの低下が期待できます。

DGフィナンシャルテクノロジー(DGFT、旧ベリトランス)の提供するサービスでは、あらかじめ「月末日に5,000円決済する」といったスケジュールを決済サービスの管理画面に登録し、会員ごとにクレジットカード情報を登録した会員IDを割り当てることで、次月から自動的に継続課金を実施することが可能です。

この方法では自社Webサイトが不要ですが、月額の端末利用料がかかるため、導入前に費用対効果を計算しておく必要があります。基本的には中規模以上の事業者に適している方法です。

会費徴収システムを選ぶポイント

会費徴収システムのパターンを3つ紹介しましたが、これからシステムを導入する場合、自社に合う種類や利用料など、いくつかのポイントに気をつける必要があります。

1.導入する決済手段

家計消費調査からみたキャッシュレス決済比率

キャッシュレス決済の普及は加速しており、2018年の民間最終消費支出に占めるキャッシュレス決済比率は24.1%でした。そのうち9割をクレジットカードが占めています。

家計消費調査からみたキャッシュレス決済比率も、クレジットカードが最も高くなっています。全決済手段に占める割合は29.9%と、現金決済の37.8%に迫る勢いです。インターネットで購入・取引する場合の決済方法でも、2019年時点でクレジットカードは79.7%と最多でした(2018年の74.7%からさらに増加)。そのため、決済手段としてクレジットカード決済は第一に導入することをおすすめします

一方、口座振替も21%と幅広く利用されていることが分かります。特に、高齢者や若年層など、クレジットカードの所持率が低い層に向けて定期的に料金の請求が発生する場合には、揃えておくべき決済手段だと言えるでしょう。

しかし、決済代行会社によっては会費などの継続課金に利用できる決済手段としてクレジットカードしか提供していないこともあります。よって、口座振替も同じ決済代行会社から導入したいといった場合は、問い合わせの際に口座振替サービスを提供しているかチェックしておく必要があります。 決済サービスを選ぶ際は、対応している決済手段を比較した上で、自社のビジネスモデルや会員のニーズに合った決済手段に対応している決済代行会社を選定しましょう。

出典:
一般社団法人キャッシュレス推進協議会『キャッシュレス・ロードマップ 2020』
総務省『令和2年版 情報通信白書|インターネットの利用状況』

2.決済手数料

メールリンク型決済をはじめ、決済サービスを利用する際は決済手数料がかかります。今まで現金で商品・サービスの代金を回収してきた事業者が新たに決済サービスを導入する際は、決済サービスの導入で期待される効果が費用を上回るかどうか検討することが重要です。

期待される効果としては、現金を集金・管理する時間的コストやそれに必要な人件費の削減などが挙げられます。また、現金決済でスタッフが代金の回収ミスをしたり計数ミスをしたりといったトラブルを、決済サービス導入によってどの程度軽減できるのかという点も考慮する必要があります。

3.請求内容を柔軟に設定できるか

徴収する月会費や年会費は、請求のタイミングや金額が常に一定とは限りません。ジムならオプションサービスや各種用品の費用、スクールなら特別講習費用や教材費といったように、会費以外の追加費用が発生する可能性もあります。

このような場合に、会員ごとに請求内容を柔軟に設定できるシステムを導入することが重要です。

会費の徴収にメールリンク型決済をおすすめする理由

会費徴収システムとして、メールリンク型決済、Webリンク型決済、店舗端末へのクレジットカード情報登録という3つの方法を紹介しましたが、最もおすすめなのはメールリンク型決済です

メールリンク型決済は、自社Webサイトがなくとも導入できシステム開発も不要で、LINEなどSNSのメッセージ機能でも支払いの案内を行うことができます。導入が簡単で、運用もシンプルです。特に初めてオンラインの決済サービスを導入する事業者に最適です。

会費徴収に使えるメールリンク型決済システムの比較

サービス名 Square
(スクエア)
Stripe Billing
(ストライプビリング)
VeriTrans4G
(ベリトランスフォージ―)
提供企業 Square Stripe DGFT
利用できる決済方法 クレジットカード(VISA、Mastercard、JCB、AMEX、Diners、DISCOVER) クレジットカード(VISA、Mastercard、JCB、AMEX、Diners、DISCOVER) クレジットカード(VISA、Mastercard、JCB、AMEX、Diners)、コンビニ決済、電子マネー、銀行決済
次回決済の方法 自動請求 自動請求
  • ・管理画面で会員ごとに個別入力
  • ・管理画面で一括データアップ
  • ・自動請求(オプション)
導入日数 最短当日~ 当日 1ヶ月
初期費用 なし なし 別途問合せ
手数料
  • JCB:3.95%
  • その他:3.25%
最大3.6% 別途問合せ
入金タイミング
  • ・三井住友、みずほ:翌営業日
  • ・その他:毎週金曜日
週/月単位から選択
  • ・毎月末締め翌月末
  • ・15日締め当月末日/毎月末締め翌月15日(2回)
メリット 入金サイクルが早い
  • ・利用審査がない
  • ・決済手数料のボリュームディスカウントあり
決済方法が豊富
デメリット 手数料が一定で割引がない
  • ・操作説明書の表記が英語
  • ・開発言語の知識が必要な場合がある
  • ・操作問合せはメールのみ
導入期間が1ヶ月かかる

会費徴収システムの導入ならDGフィナンシャルテクノロジー(DGFT、旧ベリトランス)

DGフィナンシャルテクノロジー(DGFT、旧ベリトランス)では、ジムやスクールの会費を徴収するシステムとして、自社ホームページがなくても手軽にクレジットカード決済を導入できるメールリンク型決済に対応している『VeriTrans4G』を提供しています。

決済手段、支払い有効期限、メールアドレスや取引IDなど、支払いに必要な項目を数点登録するのみで決済画面にリンクするURLが発行されるため、従業員の業務負担を抑えることが可能です。

クレジットカード以外にも、コンビニ決済、銀行決済などの決済手段を取りそろえており、月会費や年会費だけでなくオプションサービスや特別講習、用品、教材などの費用の回収にも柔軟に対応可能です。

DGFTでは他にもWeb口座振替や、決済端末でカード情報を登録することで継続的に会費の自動決済ができるサービスも提供しており、事業者様のニーズに合わせて最適な決済システムを提案できます。

会員様・お客様の利便性向上と事業者様の業務効率向上の両方を実現できるオンライン決済の導入をご検討の際は、ぜひお気軽にお問合せください。

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決済代行、越境EC、EC総合支援サービスの導入なら決済代行専業会社のDGフィナンシャルテクノロジー(旧:ベリトランス)へ。お急ぎの場合はお電話にてご連絡ください。

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